井坂 泰成 
「もっと積極的に業務改善等の意見を言ってほしい」。
そう、社員に対して思っている経営者はたくさんいらっしゃると思います。
では、なぜ社員は意見を言わないのでしょうか？
いろんな理由がありますが、中でも代表的なものがあります。
先日もとある中小企業で直接見聞きしました。
それは…「意見を言うとすぐやらされるから」。
すぐ責任者にされて改善の行動を取れと言われるわけです。
そうすると、意見を言えば言うほど、どんどん業務が増えていくことになります。
それなら言わないでおこうと思うのが自然ですよね。
もちろん その業務が、意見した人の管轄の範囲であるなら、その人がすべきです。
しかし、そうではない場合、例えば部門がまたがる話や組織全体に関わる場合、誰が責任者として動くべきかは色々考えた上で決めるべきです。
つまり、意見を言うということと、誰がそれを行うかということは分離しなければいけません。
でないと誰も意見は言えなくなります。
意見を聞いたらそれを一旦受け止めた上で、誰がいつどのように実行すべきかはそれもみんなで話し合って役割を決めていきましょう。
意見と実行を分けて考える。
意見を言ってもらう時はある意味「無責任でいい」と伝えた方が意見を引き出せます。
「言い出しっぺが損をする」という状態にならないようにする。
これも、組織の心理的安全性を高めるということの一つです。
